日本経済新聞朝刊「エコノ探偵団」で掲載されました。

「同窓会がブームになっています」。近所の会社員の情報に興味を示した探偵、加江田孝造が調査に乗り出した。

幹事代行会社が登場

六月十八日、都立向島工業高校の一九八一年卒業生の同窓会が開かれると聞き、東京・渋谷のホテルに向かった。クラス単位は今までもあったが、学年単位は初めての開催だ。
幹事の竹本一道さん（42）が出迎えてくれた。「幹事の仕事を代行してくれる便利なサービスがあると知り、連絡を取っていない仲間と会う機会をつくろうと思いました」
代行を依頼したのは同窓会ネット（大阪市）。会場の予約、人数の取りまとめから、現場での写真撮影まで請け負う。役八割の卒業生の住所をつかめるという。昨年度の受注件数は百十四件に達した。
インターネットを通じて同窓生同士が交流するホームページを運営する企業も登場した。学校別のページに、卒業生が登録して掲示板や電子メールで連絡を取り合う仕組みだ。ゆびとま（長崎市）社長の小久保徳子さん（47）が説明した。「現在約五万七千校のページに約三百万人が登録しており、毎年三千件前後の同窓会開催につながっています」
ホテルやレストランもブームに目を付けている。ホテルニューオータムは二月から同窓会向け宴会プランを始めた。「郷土料理のほか、団塊世代が若い頃食べたメンチカツやハヤシライスを加えるなどメニューに工夫を凝らしています」と飲料営業部部長の新谷裕之さん（48）。
ホテルオークラ東京も五年前に同様のプランを始め、昨年度の利用件数は七十件。同ホテルで開いた小学校クラス会の幹事を務めた昭和大学教授の塩田清二さん（55）に聞いた。「以前出席しなかった人も顔を出すようになりました。団塊世代が定年退職を控え、会社以外のつながりを求める事も一因でしょう」
「ブームの中心には団塊世代がいます。幹事代行会社やネットの普及も背景です」。孝造の報告を聞いた所長が注文を付けた。「卒業生側の事情は分かったが、学校側にも事情があるんじゃないか」。その場に居合わせた何でもコンサルタントの垣根払太が助言した。「大学が同窓会の活用に力を入れているらしいよ」
　　　　　　　　　　　　
会則に母校支援明記

再び事務所を飛び出した孝造は、早稲田大学について調べた。同窓会と協力体制を築いていると聞いたためだ。地域別や在校時のサークル別に構成する同窓会組織「稲門会」は、今年六月時点で千二百六と二年前に比べ七十三増えた。
　　　　　　　　　　　　
卒業生の窓口となる交友課の斉藤鉄生さん（44）に聞いた。「同窓会会則には、卒業生同士の親ぼくに加え、母校の支援が盛り込まれています」。創立百二十五周年事業として校舎の建て替えなどにＯＢの寄付を募っており、卒業生の集まりに職員が出向いて協力を要請している。
八八年開校の千葉経済大学の同窓会組織は、クラス会などの開催に補助金を出している。教授の桃崎一政さん（54）に狙いを聞いた。「卒業生がまだ若いこともあり、同窓会活動には資金的な支援が必要です」

私立大学の話を聞いて、孝造はある予測を思い出した。「志願者全員がどこかの大学に必ず入れる『大学全入時代』が再来年にも到来するというからな。卒業生の交流で母校愛を育て、将来、子弟の入学につなげたいとの思惑もあるのかな」
その時、孝造の携帯電話が鳴った。ゆびとまの小久保さんからだった。「競争が激しさを増しているのは私立大だけではありません。昨年四月の法人化を受け、国立大学もＯＢとの連携を強めています」
　　　　　　　　　　　　
裁量拡大予算縮小
　　　　　　　　　　　　
国立大はかつて文部科学省の出先機関に位置付けられ、国が予算内容を事細かく決めていた。しかし法人化で国の関与は弱まり、各大学は自らの判断と責任で予算の使い道を決められるようになった。
昨年十月に全学部を横断する同窓会組織「学友会」を発足させた大学を訪ねた。慣例を破り、大学の一組織として立ち上げ、職員も大学から派遣した。東大では以前、学部ごとに同窓会がわかれ、法学部には組織そのものがなかった。「名簿の整備が不十分で、学生の卒業後の動向を正確に把握できませんでした。個人情報保護法に配慮しつつ、今後名簿を整備していきたい」と学友会事務局長の長崎新一さん（63）。
「法人化と同窓会組織の整備には関係があるのですか？」孝造の問いかけに長崎さんが答えた。「法人化に伴い、国立大の予算は一部人件費を除き毎年一％ずつ減ります。研究水準の維持には、寄付や産学連携などＯＢの支援が欠かせません」

大学が主導して同窓会組織を立ち上げられるようになったのも、法人化のおかげだ。以前はそうした予算が認められるケースは少なく、ＯＢとの連携は難しかった。「国立大は税金で運営される国民全体の財産であり、ＯＢのためのものではないとの考えが根強かったためだ。

他の国立大にも同様の動きが広まっている。新潟大学も来年四月までに、学部ごとに分かれていた同窓会の一本化を目指している。

島根大学は東京にある産学連携施設を、草々会の東京支部が会合などで自由に使えるようにした。便宜を図る一方で、首都圏在住者の懇親会で、就職先の開拓や寄付を呼び掛ける学長メッセージを読み上げるなどＯＢへの支援要請も忘れない。
大学関係者と経済人で組織する21世紀大学経営協会の常務理事、有藤正道さん（58）が解説する。「国立・私立間の競争が激しくなっているだけでなく、今や海外の大学も競争相手です。卒業生の就職支援や寄付集めなどあらゆる分野でＯＢのネットワークを生かす必要があります」
「大学が生き残りをかけて、同窓会ブームを仕掛けていました」。孝造の報告を聞き、会社員も納得した。「定員割れで地方の大学が破綻するなど、大学経営が厳しさを増しているだけに、ＯＢの力を最大限活用したいという事でしょうね」
「おれも高校の同窓会に呼ばれているんだよな」。所長の目的を見抜いた夫人の円子が言い放った。「いいわよ。でも、お目当ての初恋の女性はあなたを思い出せないかもよ」
経済解説部　伊東浩一